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「WEBデータベース」にするか否か


データベースは、OracleやSQL Server、オープンソースで有名なMySQLやPostgreSQL、その他にもいくつもの選択肢がありますので、どのような場合でもAccessをお薦めするわけではありません。

目的や使い勝手に適したデータベースを選択することが大切で、コストやセキュリティの面など、様々な角度からの検討が必要です。

ところで、最近お問い合わせいただくことが多いのは、「WEBデータベース」のお話です。
ホテルやレストランなどでインターネットからの予約ができるようにしている場合で、予約等をメールで受信しそれを手作業で処理しているといった場合です。
このような場合に、「手作業によらず直接データベースにデータが入れられないのか?」と考えるのは当然であり、そのために「WEBでデータベースを利用したい」という発想になるわけです。

しかし、本当に「WEBデータベース」にする必要があるのかは検討しなくてはなりません。

特に扱うデータが個人情報等を含む場合は、セキュリティの面でもリスクが高くなることを認識する必要かあります。

最近のレンタルサーバーでは、MySQLやPostgreSQLが無料または少しのオプション料金で利用できることが多く、WEBデータベースも以前よりは身近になりましたが、WEBサーバーと同じマシンにデータベースがあるということは、万全のセキュリティとは言いがたい面もあるからです。


どのような場合に「WEBデータベース」にする必要があるかですが、単にWEBサイトの予約フォーム等から入力された情報をデータベースに取り込みたいだけならば「WEBデータベース」にする必要はないでしょう。

それに対して、WEBサイトからアカウントやパスワードを入力してもらい、データベースに登録してある情報を閲覧や更新できるようにしたりする処理が必要な場合は、「WEBデータベース」が必要になります。

「WEBデータベース」にしない場合でも、BitplusPROというソフトウェアを利用すればローカルのパソコンにあるデータベースに直接データを取り込むことが出来ますので手作業で処理する場合より格段に効率が良くなります。

つまり、簡単に言えばデータベースにWEBサイトからの情報を入力するだけなら「ローカルデータベース」、入力だけでなく閲覧や更新がどうしても必要なら「WEBデータベース」ということになります。


入力だけでなく閲覧や更新が出来たほうが便利なのは言うまでもありませんが、そのためにセキュリティの面でリスクが高くなることを鑑みて総合的に判断することが必要になるのです。

 
 
   
 
個人情報保護法への対応について
   
 

個人情報保護法への対応について

個人情報保護法が施行されると「個人情報取扱事業者」には、個人情報の管理の徹底が求められますが、具体的な対策をご説明します。

法が施行されたとしても、個人情報の漏洩やそれに起因するトラブルでもない限り、個人情報取扱事業者に立ち入り調査が実施されるようなことはないと思いますので、現状のままでもかまわないと考えていると非常に危険です。

個人はこれまで以上に自分の情報を企業がどこで入手したのかに神経質になる事は間違いなく、電子メールやダイレクトメールに対する目が厳しくなることは避けられそうもないからです。
例えば、次のような問い合わせがお客様からあった場合に正確な回答ができるでしょうか。

  1. いつ入手したのか?
  2. メールやダイレクトメールの送信をいつ許可したか?
  3. 利用目的の通知や公表はいつどのような方法だったのか教えて欲しい。

これらの質問に回答するためには、個人情報とあわせで情報の入手日や入手ルート、電子メール等の送信許可の方法や日付など様々な情報を管理しておく必要があるのです。

今でもたまにお客様からの問い合わせであるのが、「自分は登録した覚えがない」というものです。第三者による「なりすまし」の可能性もないとはいえませんが、こうしたお客様の多くのが色々なサイトで登録して、どのサイトに登録したかを忘れているのです。
この場合は、事業者側に正確な情報が残っていないと正式な方法で本人から登録してもらっているにもかかわらずあらぬ疑いをかけられることになりかねないのです。

つまり、仮に情報漏洩などのトラブルが起きないとしても、個人情報保護法により個人の情報に対する意識が変わることは間違いないことで、そうした変化に対応できるだけの準備をしなければ、個人情報を保有してビジネスに利用することは非常に危険だといえるでしょう。

少なくとも個人情報をしっかりと管理し、顧客からの個人情報に関する問い合わせなどに速やかに対応できるようにすること、そして、個人情報を合法的に有効活用するためのデータベースは事業者にとって必要不可欠なものといえるでしょう。

参考情報
【メーラーに溜まっているデータも個人情報として対象になります】
注文メールや資料請求、お問合せ、アンケートなどのメールは、Outlook Expressなどのメーラーで受信して、そのままメーラーから削除されずに受信トレイに溜まっているという事業者も多いと思いますが、メーラーも検索機能がありますので、この場合のデータも個人情報保護法の対象となるのです。
したがって、メーラーの個人情報を含むメールはデータベースに移行して、速やかに削除する事が望ましいのです。

 

 
BitplusPRO(ビットプラスプロ)は、メールを受信するだけで本文を解析し、データベースに自動入力するソフトウェアです。 メールからコピー&ペーストで1通1通処理していたデータの入力業務はクリック1回に変わります。
非常に簡単にメールデータが、Access等のデータベースに変換されます。

是非、お試しください。
http://www.newsbit.co.jp

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